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がん検診結果
当協会では地域住民の皆様を対象としたがん検診（対策型検診）はもちろんのこと、人間ドックや職域においても幅広いがん検診（任意型検診を含む）を実施しています。
がん検診につきましては以下の内容をご確認いただき、皆様の健康管理にお役立ていただければ幸いです。
対策型検診
国（市町村）が実施している５大がん検診のことで、死亡率減少効果が認められた有効性のある検診です。
以下のものがあります。
※死亡率減少効果：がん検診(住民検診)の目的は、検診を行うことで早期発見に結び付け、がんで亡くなる方を減らすことで、この効果を「死亡率減少効果」といいます。
指針で定めるがん検診の内容
| 種類 | 検査項目 | 対象者 | 受診間隔 |
|---|---|---|---|
| 胃がん検診 | 問診に加え、胃部エックス線検査又は胃内視鏡検査のいずれか |
50歳以上 ※当分の間、胃部エックス線検査については40歳以上に対し実施可 |
2年に1回 ※当分の間、胃部エックス線検査については年1回実施可 |
| 子宮頸がん検診 | 問診、視診、子宮頚部の細胞診および内診 ※HPV検査単独法は当会では実施しておりません(2025年現在) |
20歳以上 | 2年に1回 |
| 肺がん検診 | 質問（問診）、胸部エックス線検査及び喀痰細胞診 | 40歳以上 | 年1回 |
| 乳がん検診 | 問診及び乳房エックス線検査（マンモグラフィ） ※視診、触診は推奨しない |
40歳以上 | 2年に1回 |
| 大腸がん検診 | 問診及び便潜血検査 | 40歳以上 | 年1回 |
任意型検診
対策型検診以外の検診が該当し個人の死亡リスクを下げることを目的とします。典型例は人間ドックですが、保険者による予防給付や事業所独自で項目を設定することもあり形態は様々です。
要受診・要精密検査となった場合は必ず精密検査をお受けください。
検診のみでがんの診断はできません。がんの存在が疑われました場合は、結果を確定するため精密検査が必要となります。検査項目の指導内容に従って、遅滞なく適切な外部医療機関へご受診ください。
なお、当協会において当該医療機関と皆様の検査結果を共有し、今後の健康診断精度の向上に寄与します。
がん検診ごとの精密検査内容（参考）
| がん検診の種類 | 精密検査内容 |
|---|---|
| 胃がん検診 | 内視鏡検査、エックス線検査、組織診 |
| 肺がん検診 | CT検査、喀痰細胞診、気管支鏡、組織診、エックス線検査、MRI検査 |
| 大腸がん検診 | 内視鏡検査、注腸エックス線検査、組織診 |
| 乳がん検診 | マンモグラフィ、超音波検査、細胞診、組織診、サーモグラフィ |
| 子宮がん検診 | コルポスコピー、細胞診、組織診、HPV検査 |
※上記は一例です。実際の検査内容の決定は受診先の医師の判断によります。
がん検診の利益（メリット）・不利益（デメリット）
利益（メリット）
がんの早期発見によりがんによる死亡リスクが減ること
不利益（デメリット）
偽陰性、偽陽性、過剰診断、被ばく、心理的影響があること
- 偽陽性（結果的に不必要な検査を受ける可能性があること）
がんがないにもかかわらず、検査で「精密検査が必要」と判定されることを、「偽陽性」といいます。偽陽性の場合、結果的に不必要な検査を受けることで、体に負担をかけてしまうことがあります。 - 偽陰性（検査には限界があり、がんが100％見つかるわけではないこと）
がんがあるにもかかわらず、検査で異常なしと判定されることを、「偽陰性」といいます。どんな優れた検査でも100％がんを発見できるわけではありません。 - 過剰診断
検診では、その人の命を奪わない成長の極めて遅いがんを見つけてしまう可能性があります。このようながんは、生涯症状がなく命にも影響しないため、見つけてしまうことでかえって不要な治療を受けることとなり、受診者の不利益となります。 - 被ばく
胃部エックス線検査やマンモグラフィでは、放射線被ばくによるがんの誘発が、極めて低い確率ではありますが、存在します。 - 心理的影響
がん検診を受け「精密検査が必要」とされた場合は、精密検査やその検査結果が判定されるまでの間に、不安などによる、心理的負担を受ける可能性が考えられます。
検診は継続して受けることが重要です。
がんを早期のうちに発見できる期間は１～２年ですので、ぜひ定期的にがん検診を受けてください。また、早期がんのほとんどは自覚症状がありません。症状がなくても検診を継続して受けることが重要です。
そして、せっかく受けた検診も結果の確認を怠っては意味がなくなってしまいます。結果は早めに確認し、その指示に従いましょう。
症状がある場合は医療機関を受診しましょう。
長引く症状や気になる症状がある場合、検診後に新たに症状が出現した場合などは、検診結果に異常がなくても医療機関にご相談することをお勧めします。
日本では、国民の２人に１人が“がん”になり、３人に１人が“がん”で亡くなっています。年間約86万人が新たにがんと診断され、このうち約30％が就労世代（20-64歳）であると推計されています。
がん検診を受けることで、がんによる死亡を今よりも減らすことができます。
がん検診、忘れずに受けましょう！